Business Journalは4月6日付の記事「アップル、任天堂を買収との観測広まる」で、任天堂株の大量売却で任天堂が買収の標的になる可能性を報じています。
記事では、3月に初めに京都銀行など任天堂株を保有する5行が持ち株を売り出したことで、任天堂がM＆A（合併・買収）の標的になるのではないかと予想しています。
金融庁が2018年6月に策定した「投資家と企業の対話ガイドライン」と東京証券取引所が改定した「コーポレートガバナンス・コード」において、市場の閉鎖性を示す日本的慣行として批判されてきた政策保有株式の縮減を求めていました。一方、銀行が保有する政策保有株は敵対的買収の防衛役を担っていました。今回、任天堂の取引銀行5行が政策保有株式の売却に踏み切ったことで、任天堂が買収されるのではないかとの観測が広まったとしています。
そして、1月16日付のThe Wall Street Journalの記事「【バロンズ】アップルよ、任天堂を買収すべし」を引用し、AppleのTim Cook CEOが「大型の企業買収を検討している」と明言したことや、任天堂がAppleと最も相性が良いこと、Appleが任天堂を傘下に加えることで得られるメリットなどを紹介し、その期待をさらに高めています。
Appleはゲームのサブスクリプションサービス「Apple Arcade」を3月25日に発表しました。
Appleがゲーム市場に大きな関心を持っていることは間違いありませんが、Appleが任天堂を買収したとなれば、非常に大きなニュースになることだけは確かです。
