Micronの最高事業責任者は、具体的な社名は挙げなかったものの、Appleによる厳しいサプライヤーとの交渉が、世界的なメモリ不足の背景にある状況の一因となったことを示唆しました。
The Wall Street Journalの報道で、Sumit Sadana氏は、業界が以前不況に陥っていた時期、一部の買い手が執拗に価格引き下げを迫ったことも一因となり、同社の利益率がマイナスに転じたため、Micronは生産能力の拡大に必要な資金を調達できなかったと説明しました。
Sadana氏はAppleの社名は挙げず、「当時、価格に非常に強引な姿勢を取っていた顧客数社に、建設的でないと伝えた」とし、安値が設備投資の妨げになったと述べた。「低い価格設定や非常な薄利のため、23年に業界の投資の多くがストップした」
MicronはAppleのメモリサプライヤーの一社であり、iPhone、Mac、iPadに搭載されるDRAMやNANDフラッシュチップの一部を供給しています。Appleは、長期購入契約を通じてMicronなどのサプライヤーから有利な条件を引き出すことで知られています。
Sadana氏の発言は、Appleがハードウェア製品ラインナップのほぼ全製品を対象とした大規模な値上げを発表したわずか数時間後に出されました。Mac、iPad、Apple TV、HomePod、Vision Proの各製品ラインの価格がすべて値上げされ、iPhone、Apple Watch、AirPodsのみが値上げの対象外となりました。同日、Appleの株価は6％安で取引を終え、1年以上ぶりの最悪の1日下落率を記録し、時価総額は約2,650億ドル減少しました。
AppleのTim Cook CEOは1週間以上前に値上げを予告しており、メモリやストレージのコスト面で同社が逼迫している状況を踏まえ、価格引き上げは避けられないと説明していました（詳細記事）。Cook氏は、Appleがこれまで顧客にその影響をできるだけ感じさせないように努めてきたが限界点に達したと述べ、この供給不足を「100年に一度の大洪水」と表現し、自身が40年以上にわたって経験したことのない事態だと語りました。Cook氏は、AIサーバーに使用される高帯域幅メモリの需要急増を指摘し、消費者向け製品が縮小する供給源を奪い合っている状況にあり、Apple自身の価格を引き下げるには、まず市場価格が現実的な水準に戻る必要があると主張しました。
